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ヘルペス

869 :名無しさん@お腹いっぱい。:2015/01/08(木) 10:07:53.97 ID:4UeCBXnL
厚労省らに「日本はSEXのエイズ感染は少ない」と言わせれば、
「それですべて誤魔化せる」と思い込んでいる犯罪公務員たちに
国内のエイズ汚染を水面下で拡大され続けている日本国。

「社会の実情に全く合っていないこの卑劣な情報操作犯罪」に対し、
国民全体で早急に厳罰を与えるべきだ。

■  NTTエイズ ■

NTTは全米の1989年頃の市場データで、公共の電話通信で国民に
乱交や売春をさせると、電話会社の売上げが爆発的にあがるかわりに
「その使用地域のHIV感染者も爆発的にふえること」を予め知っていた。

だがNTTは「日本国民を踏み台にしても巨額収益を集め続けること」を
選択した。そして悪辣な政治工作やメディア工作を今日まで続けている。

その結果、当然ながら日本国内は大人たちが小中学生らの下半身に
むしゃぶりつき、女子中高生や女子大生、一般家庭の主婦までもが
性的洗脳で誰とでも乱交や売春をする「インモラルで無秩序な性病
蔓延環境」となってしまった。

ここ18年間の日本社会が呈しているとおりである。

科学的、医学的決定事実からそこには必然的にHIVの大量感染が存在する。
これがいわゆる「NTTエイズ」の語源である。

1989年以降「NTTの永遠の犯罪性」はそこにある。

※ 尚、当時のNTTの決定権者は児嶋仁氏、宮津純一郎氏など。 
  (共にNTT代表取締役社長)

※ 「NTTエイズ」は、エイズ問題やメディアSEX問題のアナリストで
  元企業家の大山憲司氏が刑事告発時に命名した造語。検察庁や日本弁護
  士連合会、裁判所等に提出された陳述書や告訴状で初めて使用された。

※ また検察庁はNTTや親派の旧内務省系参議院議員、警察官僚らに配慮
  し、大山氏提出の告訴状を7年間以上凍結し犯罪を放置。    
  検察審査会に対しては、「当該告訴状は存在しない」 と偽証。

  今日までNTT社の明確なエイズ大量感染ほう助、乱交売春ほう助など
   の明らかな犯罪事実を隠蔽し続けている。     

  上記一切の容疑事実が電気通信事業者法、NTT法、刑法(182条、
  児童買春ほう助)民法90条等に違反、抵触していることは言うまでもない。

  尚、当時の検事総長は吉永祐介氏  
  また、警察庁長官は、城内康光氏、警視総監は安藤忠夫、吉野準の両氏。  

  また、大山氏への脅迫目的とされる逮捕行為を行った際の現場責任者は
  渋谷警察署長の三栖(みす)賢治氏。 (現在、東京都の監査委員)

http://hello.2ch.net/test/read.cgi/infection/1230302644/747
http://hello.2ch.net/test/read.cgi/infection/1230302644/783-785
厚生省のエイズ統計を信じるな! 告発記事・週刊文春
http://anago.2ch.net/test/read.cgi/court/1368277484/89-90
http://peace.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1371309420
大山憲司氏・冤罪釈放後、20年社会隔離
http://peace.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1354367643
http://peace.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1357845783
NTTエイズ4

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